「ライフサイクルコスト」から考えるZEH（ゼッチ/ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）対応住宅とは？！「ライフサイクルコスト」から考えるZEH（ゼッチ/ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）対応住宅とは？！【2020-11-06更新】 | LIXIL不動産ショップ多摩センター店 中央企画

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日本において省エネが義務化されているわけではありませんが、かといって省エネを進めるために何も取り組んでいないかというと、そういうわけでもありません。
日本では日本なりに省エネを推進するための活動をしており、補助金等の基準などを読んでいくと、日本の理想形の省エネを知ることが出来るでしょう。



日本は省エネにおいて他国より遅れている

今、望むことが出来る最高峰の省エネ住宅をご存じですか？
これからの家づくりを考える際、まず日本の住宅の省エネ性能が先進国でいちばん遅れているという事をご存じでしょうか？
そのように考えると、先進国で進んでいる住宅を見て、その良いところを取り入れて、家づくりをすることが非常に重要であるという事がいえます。

例えば、ヨーロッパでは2000年代前半から一定の省エネ基準を義務化していますが、日本では義務化ではなく、「ZEH（ゼッチ/ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）」というトップランナー基準といわれるような基準が作られました。これは創エネ機能を持つ省エネ住宅には補助金をつけることで、事業者にとっても住む人にとっても良い環境を整えようと考えられ出来たものです。しかし、大事なことは、ソーラーパネルを設置して太陽光発電が出来るといった設備機能ではなく、高気密・高断熱化にある事が重要視されています。
つまりは、現時点における日本の最高峰の住宅は「ZEH（ゼッチ/ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）という事です。



日本の最高峰の省エネ住宅とは？

ZEH（ゼッチ/ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）という基準ができたなによりの意義は、住宅の長寿命化であることです（住宅が長持ちをするという事です。）。住宅の寿命は省エネ性能が高いアメリカで平均100年、イギリスで平均140年といわれますが、日本では平均30～40年と言われ、極端に短命です。日本は高温多湿な環境に家が建てられますので、雨漏りや水漏れ、結露が原因で短命になってしまう事が良く議論されます。しかし、高気密・高断熱化されたZEH（ゼッチ/ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）対応住宅では、壁の中での結露は起こり難く、住宅の長寿命化につながると言われています。
勿論、そのようなZEH（ゼッチ/ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）対応住宅にするためにはコスト的に、2000万円前後の住宅を建築しようとする場合、200～250万円ぐらいのコスト高になるようです。その為、初期費用が多少高くつきますが、長寿命化・快適な住宅になるという事を考えれば決して悪くない投資のようなものだと思います。

また、ZEH（ゼッチ/ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）対応住宅を建築する場合、補助金の制度がありますので、全額補助金が賄われる訳ではありませんが、このような制度を使うことで、比較的、手に届きやすい住宅となります。住宅の一生といういわゆる「ライフサイクルコスト」で考えると、初期費用が補助金を活用する事で抑えられます。建てたあとに点検や修繕といったメンテナンスも必要になりますし、水道光熱費や、最後の取り壊し費用というところまで含めて考えると、ZEH（ゼッチ/ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）対応住宅は水道光熱費が少なく済みますし、何より長寿命化する事によって1年あたりのコストが圧倒的に低くなります。



ZEH（ゼッチ/ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）という基準は資産価値に影響するのか

ここまでZEH（ゼッチ/ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）の基準や性能の高さについて、お話をしてきましたが、そもそもそのような付加価値の高い住宅は不動産の資産価値の観点でどのような評価がされるのでしょうか？

実は残念ながら、ZEH（ゼッチ/ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）対応住宅だから、資産価値としても有利になるという事は現時点ではありません。その理由としては、不動産の建物側は築年数に応じて、減価償却される考えが根付いており、その評価により判定される傾向が強いです。しかし、先ほども記載をさせていただきましたが、住宅の一生といういわゆる「ライフサイクルコスト」で考えると、圧倒的にコストが低くなりますので、これから住宅建築を考えている方は、このようなZEH（ゼッチ/ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）対応住宅を建築される事をご検討いただければ幸いです。




いかがでしょうか。
海外では一定の基準が設けられているのですね。
省エネ基準を満たすようにするには費用が高くなってしまいますので、義務化されるようになると住宅購入の敷居が高くなってしまうということで補助金制度止まりになっているのでしょうか。
とはいえ一時的な出費は高くなったとしても、長く住むことを考えれば最終的な出費は安くなることもあります。
「高くなるから無理」と最初から諦めるのではなく、長い目を見て検討してみてはいかがでしょうか。
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